仕事の悩み

テレワークはメリットがたくさん!デメリットを解消して導入

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日本でも徐々に増えつつある、テレワーク。

働き改革によって、今後も導入する企業が増えていくと予想されます。

しかし、実際に導入して、本当にやっていけるのだろうか、うちの会社でもできることなのかと、不安に思っている方も多いでしょう。

そこで、テレワークのメリットとデメリットについて、考えてみたいと思います。

テレワークを導入したいと考えているなら、ぜひ参考にしてください。

自分のペースで仕事ができる!社員から見たテレワークのメリット

自分のペースで仕事ができる!社員から見たテレワークのメリット

まずは働く側から見たメリットです。

時間に余裕ができて、プライベートも充実するでしょう。

家庭と両立できる

子供がいる人は、突然の発熱などで仕事に行けない!ということがよくあるものです。

しかし、テレワークが可能になれば、出社する必要がありませんから、不測の事態にも対処できます。

また、家族で介護が必要な人がいる場合にも、テレワークができると便利でしょう。

介護休暇を取るという選択肢もありますが、会社によっては無給になってしまうため、取得を躊躇する人もいると思います。

そのような場合でも、テレワークができれば、家庭と仕事を両立させることが可能になります。

通勤時間の節約してプライベートが充実

通勤時間は、人生の大きなロスです。

片道1時間でも、1日のうち2時間は、何も生産しない、自由にもできない時間を過ごすことになるのです。

通勤がなくなれば、その分早く仕事を始めることも可能ですし、家事をしたり、趣味に当てたり、好きなことに使えます。

1日に使える時間が増えれば、それだけ人生が充実します。

国内外を問わず、どこに住んでも仕事ができる

これまでは、配偶者が転勤となると、単身赴任か、片方が仕事を辞めてついていくということしかできませんでした。

しかしテレワークならどこでも仕事ができますから、仕事を辞めずに、転勤についていくこともできるのです。

また、このエリアに住みたいけれど、会社から遠すぎると躊躇していた人も、好きなところに住めるようになるでしょう。

インターネット環境さえあれば、どこでも仕事ができますから、住む場所も自由になるのです。

テレワークのデメリットもある!自己管理が必須

テレワークのデメリットもある!自己管理が必須

いいことづくめにも思えますが、上司が目の前にいないので、これまで以上に自己管理をしっかりしていかなくてはなりません。

仕事にメリハリをつけるのが難しい

出社して、自分のデスクに座ると、「さあ、今日も頑張ろう!」という気持ちにもなりますが、自宅ですとそうもいかない、という人が多いです。

特に、自分専用の部屋がない場合、リビングやダイニングで仕事をするのは、集中しづらいものです。

また、何時でも仕事ができるので、ついやりすぎてしまう心配もあります。

メリハリのない仕事になってしまいがちな点に注意が必要です。

管理者がいないとサボりたくなる

人はサボりたくなる生き物ですから、誰も見ていないと思うと、ダラダラと仕事をしていまいがちです。

ついSNSを見たり、ゲームをしてしまったりと、サボってしまう人もいるでしょう。

仕事の生産性も落ちますし、テレワークにしたせいで仕事が進まないという人も出てきます。

健康管理をしっかりしないといけない

通勤時間がなくなるのは嬉しいですが、その分身体を動かす時間も減ってしまいます。

家から駅まで徒歩10分なら、往復で少なくとも20分は歩けていたところ、ゼロになってしまうわけです。

意識して身体を動かすようなことをしないと、不健康になってしまいます。

コミュニケーションが不安

ズームなど、オンラインでコミュニケーションを取るためのツールはいくらでもあるのですが、やはり顔を合わせて話すのとは、少し雰囲気が違うものです。

言いたいことがうまく伝わっているかも不安ですが、そもそも言いたいことをうまく伝えられないという人もいるでしょう。

テレワークは企業側にもメリット大!

テレワークは企業側にもメリット大!

テレワークを導入することは、コストもかかるかもしれませんが、企業側にもメリットが大きいものです。

リスクヘッジができる

日本は地震や災害の多い国ですから、拠点が一つしかないと、被害を受けたときに業務が継続できなくなります。

しかし、テレワークを導入していれば、そもそも出社する必要がありませんから、インターネットさえ復旧すれば業務を再開させることができるのです。

女性や介護をする人の離職率を下げることができる

子供がいる人は、子育てと仕事の両立で悩んで、せっかく仕事に復帰してもやめてしまう人が少なからずいます。

社員は企業の財産であるはずですから、優秀な人が辞めてしまうのは企業にとっても大きな損失です。

結婚や出産に左右されず、その能力を存分に発揮してもらう体制としてテレワークを導入すれば、これまで辞めざるを得なかった人も、仕事を続けていけるようになるでしょう。

経費削減につながる

通勤をなくせば交通費の削減になります。

また、出社する人を減らすことができれば、これまでと同じ広さのオフィスは必要ありません。

20人いるスタッフのうち、常時出社するのは10人で良いとなれば、半分の広さで済むわけです。

そうなれば、オフィスの賃貸料も削減できます。

出社する人を少なくすることで、固定費を減らすことができるのですから、実質的な「利益増」になるでしょう。

意識転換が必要。企業側から見たテレワークのデメリット

意識転換が必要。企業側から見たテレワークのデメリット

アナログな仕事のやり方が中心の会社では、テレワークを導入するための初期費用がかかるでしょう。

また、インターネットに馴染みのない管理職層もいて、インターネットリテラシーの教育から取り組まなくてはならないかもしれません。

セキュリティ対策は必須!

一番の問題は、情報漏洩でしょう。

  • パソコンの紛失
  • データの紛失
  • カフェ等で仕事をして情報を覗き見される
  • ウィルス感染
  • フリーWi-fiを利用して情報漏えい

など、心配なことがたくさんあります。

インターネットを使い慣れていない人ほど、セキュリティには無頓着なので、社内で共有できるガイドラインの作成が絶対に必要です。

情報漏えいは、場合によっては会社を潰しかねない大ごとに発展します。

ルールを作るだけでなく、どうやってそのルールを守っていくか、社内の体制を整えないと、テレワークの実施は難しいです。

部下の管理が難しい

誰が何をやっているのか、把握しづらくなるので、進捗管理が難しくなるでしょう。

  • 目標設定
  • 意思の疎通
  • 問題の共有
  • 成果物の評価

など、どのようにして部下の仕事を管理し、評価していくのかの新しいルール作りが必須になります。

これまでのように、出社していれば仕事をしていることになるわけではありませんので、何をもって評価するのか、その明確な基準が必要になるでしょう。

デメリットを克服してテレワークを導入する方法

デメリットを克服してテレワークを導入する方法

メリットだけでなく、デメリットも少なからずありますが、それでもテレワークはこれからの働き方の一つとして、重要な位置を占めることは間違いありません。

では、デメリットを解消しつつ、みんなが納得する形で導入していくにはどうすればいいのか、その方法について考えてみます。

「できる」を前提に考える、業務の見直し

最初から、「テレワークなんて無理!」と決めつけないことが大事です。

もちろん、仕事の種類によっては難しいこともありますが、その業務の中でも「これならできる」というものがないでしょうか?

テレワークができる業務があれば、「Aの業務は出社して、Bの業務は家で」など、週に1日だけでも自宅で仕事をするなど、部分的に導入することは可能でしょう。

定期的なWEBミーティングで交流を増やす

コミュニケーション不足になりがちで、お互いの意思の疎通や部下の管理が難しい、と感じるなら、定期的にWEBミーティングを導入し、気軽に話ができる環境を整えましょう。

その都度顔出しするのが面倒だと思う場合には、メールではなくチャットツールを利用すれば、話しやすくなるのではないでしょうか。

また、部下からの要望や不安に思うことを随時吸い上げられるように、小さなことにも耳を傾ける姿勢が必要です。

どんなことでも良いので、気がついたことは知らせて欲しいということを、常に管理者側から声掛けしていきましょう。

PDCA表などで進捗管理をわかりやすくする

目の前に人がいれば、「あの件、どうなってる?」などと気軽に聞くことができますが、テレワークですとそうもいきません。

進捗管理をどのようにしていくか、ということも課題の一つです。

業務日誌やPDCA表などで、今何をやっているか、どのあたりまで仕事が進んでいるのかということを、的確に把握していく必要があります。

ただし、管理表を作ることに時間を割いていては、何のためのテレワークかわからなくなりますので、大まかなことはファイルで情報を共有し、小さなことはチャットで報告するなど、柔軟な対応が必要です。

評価制度をわかりやすくする

日本の会社は、「出勤すること」が評価基準の一つになっていますが、目の前にいなくても評価できるシステムが必要です。

テレワークではこれまで以上に結果が求められらます。

その結果を、どのようにして評価するのか、誰にでもわかりやすい基準を作り、部下のやる気を育む必要があります。

まとめ:テレワークは社員、企業双方にメリット大!

まとめ:テレワークは社員、企業双方にメリット大!

新しいことを導入しようとするときは、何かと面倒なことがつきものです。

デメリットだなと感じることも、多々あるでしょう。

しかしこれから労働力が減少する日本では、優秀な人を確保することがだんだん難しくなっていきます。

出社しなくても仕事ができる体制が整えば、社員はプライベートの時間を増やすことができ、企業側もコストを減らすことができます。

離職率を下げることにもつながるでしょう。

双方にメリットが大きい仕組みなので、ぜひ導入することを検討してみてはいかがでしょうか。

この記事の監修

一般社団法人 Mission Leaders Academy Japan 代表理事
堀内 博文

1990年、高知県生まれ。
若手起業家、または起業を目指す 20 代を中心に、ビジネスでの結果を約束する Result Business Producer として活躍していたが、『自分の命の使い道』を『人を目覚めさせ本来の在るべき真の姿に導くこと』と定め、現在は一般社団法人 Mission Leaders Academy Japan 代表理事としてさらに活動の場を大きくしている。

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